健康寿命の延伸に関する業界を超えた活動を目指す健康長寿産業連合会は9日、順天堂大学医学部総合診療科学講座教授の矢野裕一朗氏及びJST共創の場形成支援プログラム「若者の生きづらさを解消し高いウェルビーイングを実現するメタケアシティ共創拠点」との共同研究により、日本企業における従業員のライフスタイル（睡眠状態や運動習慣など）がメンタルヘルス関連の欠勤率および離職率に及ぼす影響が明らかになり、ライフスタイルの改善で欠勤・離職が減少する可能性が示唆された。
今回、経済産業省が毎年実施する「健康経営度調査」の1,748社（従業員4,199,021人）のデータを用いてライフスタイルとメンタルヘルス関連の欠勤率・離職率との関連について評価した。睡眠により十分な休養が取れている者の割合が1％増加すると、離職率が-0.020％、メンタルヘルス関連の欠勤率が-0.005％ 減少、運動習慣の割合が1％増加すると、メンタルヘルス関連の欠勤率が-0.005％減少することが分かった明らかになったという。
同会では、今回の研究成果をもとに、企業が従業員の健康的なライフスタイルを支援するプログラム（睡眠改善セミナー、職場での運動促進プログラムなど）の積極的な導入や、従業員の生活習慣改善だけでなく、メンタルヘルス関連の欠勤や離職を減少させる効果にも期待を寄せている。
