（財）社会経済生産性本部の余暇創研は27日、「レジャー白書2006」の概要を発表した。本年のキーワードに「観光と健康」を挙げ、それに関わる産業が伸長したと報告。常務理事の元石氏は今後の展望として、「人口減少や少子高齢化、そして団塊の世代が大量退職する2007年問題など、人口構造の変化が余暇市場に影響を及ぼしつつあり、量から質への戦略シフトの方向性が一段と強まっている」とまとめた。
同白書は、全国15歳以上の男女を対象に、国民の余暇意識および余暇活動への参加実態を調査。スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門の4つの部門について余暇市場を算出し、今年で通巻30号目となる。
平成17年後の余暇市場は80兆0,930億円で前年比1.5％減少した。産業全体ではデフレ化はほぼ終了しつつあるが、本格的な景気・需要回復はまだこれからとの見方を示した。
