サプリメントや機能性食品の有用性・安全性のエビデンスが以前にも増して重要になってきていることは言うまでもないが、食品の安全性・有用性試験の需要をリードしてきた特定保健用食品の申請数がこのところ減少傾向にあり、受託試験会社は新たな評価系の開発や商品販促支援も含めて、それぞれの特徴を打ち出し次のステージに備えている。
安全性・有用性をめぐる制度化の動きも、今年は安全性の第三者認証制度の議論が大詰めを迎え、さらに健康食品の表示制度検討会の議論がどのようにまとめられるのか目が離せない状況である。
本稿では大きく変わろうとしているわが国の食品の有用性表示制度の行方とともに、そこで求められるエビデンスについて考えていく。
＜主な安全性・有用性受託試験機関＞
岩瀬コスファ
エスカルラボラトリーズ
大阪市立大学医学部附属病院 医薬品・食品効能評価センター
上海潤東バイオテクジャパン
TTC
日本バイオリサーチセンター
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