家電量販店は健康食品、日用品などの品揃えを強化し、新業態店の展開を加速。店内では電化製品と健康食品が併売され、集客力を高めることに成功している。売れ続けている理由は何なのか。
日本を代表する家電量販店のビックカメラでは、健食の売上昨対比120％を達成した。全国に40店舗を展開し、店舗数も増加傾向にある。
同社・有楽町店では2011年度より健康食品・サプリメントを販売している。売場規模は、1フロアの約半分を使用。サプリメントや化粧品の取扱いアイテムは約3,000品目にものぼる。
同店店長の澤田氏によれば、「客層は立地的にビジネスマンが多く、続いて海外からのお客さんが多い」と話す。売上が伸びているカテゴリーは、美容系サプリのコラーゲン。売れ筋アイテムは、ダイエット系、マルチビタミン系で、ファンケルの年代別サプリも需要があるという。家電量販店ならではの売れ方の特徴としては「客層は、40・50代の男性客が比較的多く、男性向けサプリの亜鉛やマカ、セサミンが売れている。DgSと違う傾向ではないか」と話す。また、「電気カミソリと男性向けサプリ、ヘルスメーターとダイエット系のサプリを併売するなど、陳列方法の工夫で売上を伸ばす。こうした相乗効果を狙えるところが強み」という。「今までサプリメントを摂っていなかった人が新たに購入するという意味では、市場を創出する余地がまだある」と語る。インバウンドについては、「以前は、ひとつの商品を多数購入する傾向があったが、近年は少量多品種のまとめ買いにシフトしている。中国で活躍する女優がSNSで発信した商品を買い求める傾向もある」と話す。
電気街の秋葉原で営業を行うヨドバシAkiba。日本最大級の売場面積を誇る同店でも、サプリメントを取扱う。同店のサプリメント売場は、理美容フロア内のスポーツコーナーで展開、現在200品目のアイテムを取り揃える。購入層の4割は海外というサプリコーナーの売上は前年比110％と伸長しており、おもに体脂肪系やマルチビタミン系が好調という。とりわけDHCの『メリロート』は前年比180％で伸長するほか、ファンケルの『カロリミット』が前年を大きく上回る。
同店グループリーダーの長島氏は、「スポーツコーナーならではの売れ方」と分析。「運動時の補助的なサプリを求める人が多い」という。同店では需要に対して、柔軟に売場展開を変える。以前はフィットネスコーナーでサプリを販売していたが、「運動の補助として、ビタミン系サプリも一緒に摂りたい」との声をきっかけに、現在では、スポーツコーナーで販売している。従来のフィットネスコーナーではプロテインを中心に販売を継続し、隣では自転車も販売する。家電量販店の強みについて同氏は「家電はもちろん、非家電も扱っているため、全ての買い物が一つの店で可能なこと。併売による相乗効果。ポイント還元サービスでサプリを購入できること」を挙げる。近日中には売場展開を変える予定もあり、理美容コーナーにて“ハトムギとダイエット系サプリ”のコーナーを専用什器で新たに販売するほか、スポーツコーナーではDHCの『グミサプリ』などの品添えを増やし、多面陳列で展開する計画だ。
“くらし応援”がキャッチフレーズのコジマ電気では、全国31店舗でサプリメントを販売する。同社によると、「フィットネス機器や美顔器など取り扱っていることから、ダイエットや健康目的で来店する方が多い。こうした来店者にサプリメントを提案できることが強み」と述べ、売上も年々増加傾向で成長過程にあるとしている。
全国に41店舗で展開するラオックスでも、400～500アイテムのサプリメントを取扱う。インバウンド需要が大きく、「半年から1年分をまとめて購入していく」という。
このように家電量販店での健康食品の売上が大きく伸びていることから、各社では売場面積や取扱い点数を拡大する方針を打ち出している。今後、こうした成功例をモデルケースにした新規参入や、家電量販店での新業態店の展開がますます加速していくとみられる。
本記事は「健康産業新聞 1648号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申し込みはこちら
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