厚生労働省は10月27日、2019年国民健康・栄養調査の結果を公表、健康食品の摂取割合は男性3割、女性4割弱に上ることがわかった。同調査で健康食品の利用状況を調べたのは初めて。

調査は昨年11月に実施。社会環境の整備を重点項目とし、栄養素摂取量など従来の調査項目に加えて、“健康無関心層”の実態把握を初めて行った。

20歳以上を対象に食習慣改善の意思を聞いたところ、「改善することに関心がない」との回答は、男性が16.5％、女性が10.7％。「関心はあるが改善するつもりはない」との回答は男性が24.6％、女性が25.0％だった。

運動習慣の改善については、「改善することに関心がない」は男性が13.9％、女性が11.1％。「関心はあるが改善するつもりはない」との回答は男性が23.9 ％、女性が26.3 ％ となった。

今回初めて行った調査により、“健康無関心層”が数値で可視化された。厚労省では今回の調査結果を受けて、「自然に健康になれる健康づくりに向けた環境整備を行っていく」としている。

今回の国民・健康栄養調査では、錠剤やカプセル、粉末状、液状など、サプリメント剤型の健康食品について利用状況を調査。その結果、利用率は男性が30.2％、女性が38.2％だった。利用目的を複数回答で聞いた結果、男女とも「健康の保持・増進」が7割で最も多い。

ただこれを性・年齢別にみると、20代男性は「たんぱく質の補充」が50％で最多回答になった。厚労省では、何を摂取しているかは限定できないとしているが、若年層にも人気のプロテインが利用されているものと推測される。なお全体では、「たんぱく質の補充」は男性が10.4％、女性が9.4％となっている。

厚労省によると、同調査で健食利用状況を調べたのは「初めて」という。今回の重点項目である「社会環境の整備」において、「どれくらいの割合が摂取しているのかを把握するために実施した」とし、健食の利用目的や、そのほかの調査結果を踏まえて、「個人の特性に応じた取り組みを進めていきたい」としている。

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