東北地方太平洋沖地震の被災地に向けて、健康食品業界で救援物資を提供する動きが広がっている。
宮城県は14日、（財）日本健康・栄養食品協会に対し、栄養補助食品等の提供を要請。これを受けて、日健栄協は会員企業に協力を呼びかけ、必要量を確保した。

「濃厚流動食」を積み込んだトラックの第1 便が18日に出発。物流機能を強化するため、らでぃっしゅぼーやの協力も得て対応している。
さらに、健食各社も義援金の寄付や救援物資の提供に乗り出した。被災地の栄養不足に対応しようと、栄養補助食品を提供する動きが相次いでいる。