ドラッグストアや相談、調剤薬局などを中心に医薬品・健康食品などを提案する薬系卸大手の㈱大木。最近では、ドラッグストアでの健康食品・サプリメントの売場面積が拡大。調剤薬局でも「健康サポート薬局」制度が始動し、対面販売による健康食品・サプリメントの提案が進む。薬系卸では、機能性表示食品を中心にカテゴリー別の棚作り、商品提案に注力。脳機能、免疫、アイケア、肌、体作りなどのカテゴリーを注目商材として挙げる。健康食品・サプリメントの今後の展開について話を聞いた。

　薬系卸大手の㈱大木は、昨年「大木ヘルスケアホールディングス」を設立し、メーカー機能、小売機能、中間流通機能、セルフメディケーション推進に対応したビジネスモデルの構築を進めている。同社では、リブ・ラボラトリーズ㈱、大木製薬㈱、日野薬品工業㈱、㈱エコファクトリーなどのメーカーを傘下に持つ。
　同社が進める健康食品・サプリメントの戦略は、機能性表示食品を基軸とする“カテゴリー別の棚提案”だ。同社営業企画本部マーケ＆プロダクト事業部の板本敦志氏は「免疫や頭、目、肌、体作りなど、消費者が悩む症状のようなカテゴリーを作り、売り場提案を進めていく」と話す。カテゴリーで特にキーワードとなるのが、“予防”領域。同氏は、「食品でありながら医薬品の領域に近い商品群を活用し、認知症や脳を訴求する商品に注目している」という。さらに最近話題となっている乳酸菌について・・・
（詳しくは11/2発行・第1607号で）