（株）東洋新薬（本社：福岡市博多区、広報室：東京都千代田区）は、23期目となる2018年9月期のグループ売上高が224億4,000万円だったことを発表した。昨年と決算期を変更したため、21期との比較では129.1％だった。
本紙の取材に対し、同社専務取締役の垣欣也氏は、「機能性表示食品の受託製造業務の増加や届出製品の中にヒット商品が生まれている点、また大手企業からは、葛の花由来イソフラボンやフラバンジェノール®、ターミナリアベリリカなど届出実績のある独自素材の採用が増加している点などが好調の要因」と述べた。
同社では、機能性表示食品に対応可能な独自素材のエビデンス構築に加え、SRにおいても独自の評価基準を設け、論文選択から内容分析、データの有効性・安全性の多角的な検証まで、科学的根拠の裏付けには徹底した取り組みを実践している。さらに届出後も有効性・安全性に関する研究を継続し、エビデンスデータを積み上げる作業も行っているという。垣専務は「機能性表示食品制度への取り組みや、当社のエビデンスに向き合う姿勢が、大手企業に評価頂いた結果だ」とコメント。
2019年度については、「採用件数が増加しているターミナリアベリリカなど、独自の新素材が売上に貢献していくだろう」とし、2019年6月に鳥栖市の新工場「インテリジェンスパーク」を竣工させる予定で現在準備を進めていることも明らかにした。
本記事は「健康産業新聞 1656号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申し込みはこちら
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