2018年の健康食品市場は前年比1.7％増の1兆2,475億円に拡大した。特定保健用食品の6,500億円と合計した市場規模は1兆8,975億円で、前年比0.4％増とほぼ横ばいとなった。健食市場を押し上げた主要因はドラッグストアの高成長に見られるインバウンド。国内では青汁が1,000億円規模を維持しているほか、プロテインなどスポーツニュートリションが伸長した。「ゴボウ茶」「モリンガ」「ルイボス茶」なども盛り上がりを見せている。ただしインバウンドも、米中摩擦が思わぬ恩恵をもたらしたり、昨年9月の北海道胆振東部地震の影響を受けて減少したりで、先は読めない。
＜チャネル別市場動向「世界の潮流はネット通販」＞
◆無店舗チャネル「通販5,000億円の大台突破、訪販は縮小傾向」
健康食品の通販市場は前年比3.5％増の5,070億円。伸び率は鈍化しているもののネット通販が引き続き拡大し、5,000億円の大台を突破した。売上高上位10社のうち、6 社が売上増となった。2 ケタ増は4 社。ただし健食通販上位10社でも、4 社の売上高は横ばいまたは微減。日本通信販売協会が昨年11月にまとめた実態調査報告書では、2017年度の数字になるが、減収企業が48％で増収企業の41％を上回った。同調査では、小規模通販の苦戦が浮き彫りになっている。ネット通販では、アマゾンや楽天などプラットフォーム系企業が牽引。ネット通販のコア層は50代で、60代以上の利用も増えている。総務省がまとめた2017年の通信利用動向調査では・・・
■薬系チャネル「6％増の2,350億円、インバウンドが底上げ」
ドラッグストアを中心とする「薬系店舗チャネル」の市場規模は前年比6 ％増の2,350億円と好調に伸びた。国内店舗数は、日本チェーンドラッグストア協会のまとめによると1 万9,534店舗で、前年度から660店舗増えた。2018年の訪日外国人観光客は先月18日までの累計で3,000万人を突破。目薬やのど飴などのほか、日本でしか購入できないサプリも人気だ。国内需要では…
■食系チャネル「5％増の955億円、4年連続拡大」
健康食品・自然食品専門店など「食系チャネル」の市場規模は前年比5 ％増の955億円。2009年から縮小傾向が続いていたが2014年で底を打ち、4 年連続で成長した。健康機能が注目され、エゴマ油など機能性植物油や、もち麦などがヒット。EPA・DHAを含む「サバ缶」ブームは社会的現象となった。サプリの売れ行きは厳しいが、食品に近い形態の商材が伸長しているとの声も聞かれた。多くのヒット商材に共通するのが…
＜人生100年時代の健康食品は？―鍵はアクティブシニア＞
国の「人生100年時代構想会議」は中間報告で、2007年に日本で生まれた子どもの半数は「107歳より長く生きる」と推計する海外の研究を紹介している。我が国の人口は2053年に1 億人を割り9,924万人になると推計されている。国立社会保障・人口問題研究所の「日本の地域別将来推計人口」によると、2030年以降は全都道府県で総人口が減る。2045年には、全都道府県で65歳以上の人口割合が3 割を超える。超高齢社会の中で「人生100年時代」が幕を開けている。住民基本台帳に基づく2018年1 月1 日現在の人口動態調査によると、日本人住民の生産年齢（15～64歳）人口は59.77％で、6 割を下回った。国連の推計で26.1％とされる年少人口（ 0 ～14歳）は、日本は12.2％。このままではもはや人口の増加を望むのは難しく、すでに社会問題になっている人手不足を解決する策は、外国人労働者の受け入れと、AIなど省人化技術の発展への期待以外にないのが現状だ。2018年度の「経済財政白書」では・・・
本記事は「健康産業新聞 1657号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申し込みはこちら
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