本紙では3月6日から9日にかけて、米国市場調査ツアーを実施し、40人以上が参加。アナハイムで開催された「第39回ナチュラルプロダクツエキスポ・ウエスト2019」と合わせて、ロサンゼルスおよびサンフランシスコにおいて健康志向系スーパーの店舗視察を行った。連載（下）となる今回は、店舗視察を中心にレポートする。
■「有機食品の売上高は452億ドル（2017年度）」と語るのは、米国在住食品コンサルタントの吉田隆夫氏。昨対比では、22億ドル増え、5 ％増で推移しているという。食品全体に占める割合でも、全体の5.5％を占めるまでに拡大。米国市場では「安心・安全」「より健康的な食品」「環境に配慮した食品」を訴求する傾向が強くなっていると指摘する。近年の旺盛な需要を背景に、米国の大手食品スーパーでは有機食品の販売に注力する動きが活発化。PBブランドの展開なども市場拡大を後押しする要因となっている。有機食品の購入先に関する調査では、セーフウェイなどの一般食品スーパーが87.75％、ホールフーズなどの自然食品専門スーパーが48.52％との統計も。これまで自然食品専門店でしか購入できなかった有機食品が、一般食品スーパーでも購入できるようになった現状を如実に物語る。
■全体的なトレンドとしては、健康志向系（専門店）とディスカウント系（一般スーパー）の二極化が進み、価格競争も激化。自然食品専門店など従来型の小売店が苦境に直面している側面もある。こうしたなか、各専門店では独自の取り組みに力を入れている。ホールフーズマーケットでは、自社PBブランドの「365」を展開。オーガニック一辺倒から、「低価格化」「PB商品の品揃え強化」といった施策を打ち出す。さらに、惣菜の充実やイートインの併設などにも取り組み、新規顧客層の開拓に注力している。
本記事は「健康産業新聞 1665号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申し込みはこちら
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