東京オリンピックをはじめとする国際スポーツイベントを控え、日本ではスポーツへの関心が様々な層や年齢に広がっている。スポーツニュートリション市場においても成長がみられ、2015年からプロテインやアミノ酸関連商品の市場規模は年々拡大し、現在は600億円を上回っている。製品の特長としては、従来のサプリメントタイプに加え、ゼリー、バー、ドリンクなど多様な剤形で上市されている。アスリートに配慮したアンチ・ドーピング認証取得の動きもみられ、各メーカーではアスリートに加え、女性やシニアなど幅広い層を巻き込んだ製品開発が進められている。
■スポーツ人口の増加
東京オリンピックを目前に控え、国民のスポーツへの関心はますます高まっている。スポーツ庁が今年発表した「2018年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」によれば、国民の週1 日以上のスポーツ実施率は55.1％（前年51.5％）となり、前年より3.6ポイント上昇。日常的に全くスポーツをせず、今後もするつもりがないと回答した人は14.8％（前年27％）で、12.2ポイントと大幅に減少している。
また「レジャー白書2019」によると、余暇をウォーキングや、ジョギングなどのスポーツに充てる人は年々上昇。それを裏付けるかのように、2018年のフィットネスクラブ市場は4,800億円（前年比4.1％増）と、過去最高を記録した。
■プロテイン市場400億円に迫る
国内のスポーツ人口増加に伴い、スポーツニュートリション市場は好調に推移。現在流通している主な素材は、プロテイン、アミノ酸、イミダゾールジペプチド、クレアチン、L－テアニン、L－カルニチン、HMBなど。加えて、アスタキサンチン、植物発酵エキス、乳酸菌など多様な素材が、スポーツサプリ向け素材として提案されている。
新素材では、食薬区分改正で注目を集めたβアラニンのほか、CBDの動きも注目が集まっている。なかでもプロテインとアミノ酸は市場全体の8 割以上を占め、売上上位メーカーへの聞き取りでは、2018年のスポーツ向けアミノ酸が約260億円（前年比3 ％増）、スポーツプロテイン（パウダー）は約360億円（前年比20％増）となっている。
アミノ酸カテゴリーでは、ゼリー商品の売れ行きが良く、味の素『アミノバイタル』、明治『VAAM』などは堅調に推移している。一方、スポーツプロテイン（パウダー）は400億円を超える勢いで、種類別では、ホエイ、カゼインといったミルク由来のシェア率が高く、それに続き大豆、エンドウ豆、ローヤルゼリー、サケ白子、パイナップル由来の製品が市場に流通している。
プロテイン市場の成長は世界でも確認されており、アメリカ乳製品輸出協会の福田久雄氏は「たんぱく質含有をうたった食品・飲料の新商品発売数は、2014年～2018年にかけ、世界全体が25％に拡大しており、日本はその中でも43％増加と大きく成長している」と指摘する。
本紙の調査でも、今年発売のプロテイン食品数は、11月時点で30品以上となり、2 年前と比較するとその差は3倍という結果がみられた。
■女性・シニア向けプロテイン商品続々
最近の商品開発の動向をみると、アクティブシニアや女性を意識した商品が増加。各社の商品をみると、スポーツ向けのほか、栄養補給、美容、ダイエット、熱中症対策など多種多様な商品ラインナップとなっている。
こうした背景には、前述のスポーツ庁調査にある、「アクティブシニア」と呼ばれる元気なシニア層（65歳～75歳）のスポーツ人口増加があげられる。
さらに最近では、パーソナルジムや女性専用ジムの普及に伴い、女性の利用が拡大。「プロテイン女子」がトレンドになるなど、健康と美を訴求する女性層にプロテインが支持されている。
本記事の続きは「健康産業新聞 1680号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申し込みはこちら
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