㈱富士経済（東京都中央区）は、医療機関向けサプリメントの国内市場調査を実施、2021年の市場規模（予測）は206億円（2019年比15.1％増）に拡大することを発表した。

資料タイトルは「EBS（エビデンスベースドサプリメント）志向の高まりを背景に需要拡大が見込まれる医科向けサプリメント市場の最新動向調査」。調査における医療機関向けサプリメントの定義は、医療機関を通してのみ入手できる製品。主要医療機関ルートは、眼科、美容科、産婦人科・婦人科・不妊クリニック、歯科。

調査の結果、2020年の医療機関向けサプリメントの市場規模見込みは187億円（2019年比4.5％増）。「医師の推奨が製品の安心感や納得感に繋がっている」と分析。また、自由診療である栄養療法の注目度が高まっており、「栄養療法をサポートするためにサプリメントを推奨する医療機関が増加している」ことを指摘、2021年の市場規模は206億円に拡大すると予測している。

富士経済によると、注目市場は産婦人科・婦人科・不妊クリニックルート。将来の妊娠に向けて健康管理を行う“プレコンセプションケア”が広がり、葉酸や大豆イソフラボンをはじめとしたサプリメントの推奨が増加しているという。同ルートの2021年の市場規模は44億円（2019年比15.8％増）と予測している。

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