食分野に革新を起こす“フードテック”が黎明期を迎えている。農水省は昨年10月、代替タンパク質の開発や普及を推進する「フードテック官民協議会」を発足。世界的な人口増に伴うタンパク質不足を解決すべく、食品企業やベンチャー企業、研究機関と共に次世代の食料確保に向けた議論を本格化させている。フードテックの代表格は植物性原料を使った“プラントベースフード”。欧米では植物性タンパクを活用した肉・乳代替食品の開発が活発化している。世界的なトレンドを背景に国内市場でも大手食品企業が続々と参入、「タンパク質を摂取したい」というニーズの高まりや植物性タンパクがもつ健康・美容イメージを追い風に認知度は急速に高まっている。代替肉では保水性や肉粒感、繊維感、クリスピー感の再現、植物性ミルクではアレルゲンフリーや乳糖フリー、自然な甘さなど、各社では“おいしさ”と“健康”を併せ持つ商品開発を進めている。
拡大する「プラントベース」市場 トレンドは“高タンパク”訴求
肉や乳製品、卵、シーフードなど動物性食品の代替品“プラントベースフード”が世界的に注目を集めている。
海外市場ではビヨンドミートやネスレ、ダノンといったグローバル企業が続々と市場に参入。“代替肉”や“代替乳製品”の開発競争が激化している。
こうした背景には肉食がもたらす環境負荷への配慮がある。温暖化ガスの14.5％は畜産業に由来するものと指摘した国連の報告は、植物性食品に注目が集まる大きな要因となった。
このほか、米国や英国などの先進国では肉を食べる回数を減らす“フレキシタリアン”の増加が市場拡大を後押し。深刻化する肥満問題など、高まる健康志向も追い風となっている。
この潮流は日本市場にもじわりと波及している。調査会社のTPCマーケティングリサーチによると、日本のプラントベースフード市場は178億円（2019年度）。2010年度の48億円から3.7倍に拡大した。
この2年の市場伸長率は130％で、イギリス、ドイツに次ぐ3番目の伸長率に。日本人がもつ植物性タンパクのイメージの良さ、大豆に馴染みある食文化、アレルギー対策としての代替え需要、食事摂取基準改定によるタンパク質摂取量の引き上げ、低脂質・低カロリーなヘルシー感といった要素をベースに、市場の裾野は急速に広がっている。
国内の市場規模を種類別でみると、代替肉が52.5億円、代替チーズが48億円、代替ヨーグルトが37億円。この3つのカテゴリーで全体の約8割を占めている。目的・訴求別ではコレステロールやアレルギー対策を謳った商品の売上高が全体の約6割のシェアを占める。
トレンドは植物由来の高タンパクを訴求する商品だ。昨今のタンパク質摂取ブームに伴い…
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