新型コロナの影響で、国内出荷金額が約1兆4,784億円（前年比84％）と急速に落ち込んだ昨年の化粧品市場。ただ、今回の本紙調査では、今年上期の増収企業が昨年調査より3ポイント増の48％と底堅さを示した。背景には、国内のECを含む通販ルートで化粧品販売が好調な点、ニューノーマル時代の新たな消費者ニーズに対応したヒット商品が生まれている点などが要因だ。加えて、本紙が情報収集している対象の受託企業がスキンケアやヘアケアを中心とした企業という点もあるだろう。今年下期には62％の受託企業が増収を見込んおり、回復基調にさらなる拍車が掛かることが予想される。今年上期の化粧品受託市場の最新情報をレポートする。

新型コロナ禍でも通販ルートは堅調　保留案件も進展、市場は回復基調に

今回、本紙編集部が化粧品受託製造企業150社（有効回答102社）を対象に、取材およびアンケート調査を実施した結果、2021年上期（1～5月）の業績が前年同期を上回った増収企業は48％で、昨年調査より3ポイント増加、その内2ケタ増を達成した企業も同4ポイント増の19％となった。

経営状況を聞いた調査でも「良かった」との回答が30％と、昨年調査より10ポイント増加した。

増収企業からは、「通販ルートで展開する取引先の売上好調」を挙げるコメントが多かった。また「新型コロナ禍でペンディングになっていた新製品案件の再開」「ニューノーマル時代に合わせた製品提案が奏功」「異業種を含む新規顧客の獲得に成功」といったコメントが聞かれた。

ただ、新型コロナの影響については「悪影響があった」との回答が、昨年調査より3ポイント増の66％と、依然として多く見られた。具体的な内容（複数回答）については、「インバウンド減少」「国内受注減少」を挙げる企業が約半数を占めた。

一部では原料・資材の値上げ、ポンプ容器の不足といったコメントも聞かれた。業界の景気動向の指標となる設備投資についても…

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