農林水産省は「農林水産研究イノベーション戦略2021」を策定、重点分野に位置づけた「スマート農林水産業」「環境」「バイオ」の3 分野で今後の研究開発の方向性を示した。

日本の現状として、コロナ後に在宅時間が増える中、「より健康や食・栄養への意識の高まりが見られた」と指摘した。

ポストコロナ社会に向けた今後の技術開発の方向性として、①持続的な農林水産業の推進、②農林水産業のデジタル化・リモート化、③食を通じた健康の実現、④農村発イノベーションの実現――を提示。③では「食と健康に関する研究開発」「機能性食品開発」を挙げた。

戦略では、重点的に行う研究政策の中で、バイオ分野では「腸内細菌叢や遺伝子など個人の形質と健康機能との関係解明」「食によるヘルスケア産業の創出（令和型医食同源）」などを盛り込んだ。前者では日本食材の健康・機能性を徹底解明することを掲げた。

“食によるセルフケア”を推進し、「免疫機能維持、フレイル予防、健康寿命延伸、増大する医療費削減に貢献。そして、世界の食市場を切り開く」としている。

令和型医食同源では、健康状況や体質等に応じた「おいしくて健康に良い食」を提案するサービスを実現し、国内だけでなく海外展開を目指す。実現に向けたロードマップも示した。

戦略には海外の情報もふんだんに盛り込まれており、「植物由来タンパク質の利用」では米国のビヨンドミート、オランダのザ ベジタリアン ブッチャーなどの製品例を紹介。このほか米国で、プレシジョンニュートリション（個別化栄養）研究を多角的に進めていく方針などを紹介、資料価値の高い内容となっている。

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