熱中症で人が死ぬ――今年の夏はこのようなニュースが新聞を賑わせたが、長く熱い夏が続き、今では熱中症はニュースにならないほどに日常化してしまった。国民の多くが暑さで夏ばて状態にあり、熱中症のリスクにさらされているとの指摘もある。このところ、サーズがあり、鳥インフルエンザがあり、直接ではないが口蹄疫問題があり、今度は熱中症である。押し寄せる健康不安に対応の遅れが目立つ。

　熱中症は、屋外での運動、水分の不足などによる体温上昇が要因とされるが、高温多湿の体育館などでも起こるなど、個人差や体調でも異なり、判断が困難であることも、事態を深刻化させている。自覚症状も把握しにくく、遅い対応が命取りになっている。予防が一番ではあるが、この国の健康政策は医療万能で、疾病対策は進んでいるものの、予防領域に踏み込まず、熱中症対策も発症後の警告ばかりである。

　熱中症と認識したら、20分以内の処置が決め手ということで、いち早く体温を下げる措置が大切だと。涼しいところに移し、濡れたタオルなどで体温を下げ、脇の下に冷えたペットボトルを挟むとかの応急措置で生死が分かれる、痙攣対策には、生理食塩水やスポーツドリンクの用意が大切だとも。ポイントは冷却と休憩と水分補給だと。
　その騒ぎを横目で見ながら、熱中症対策グッズが売れているようだ。塩飴のTV宣伝、錠剤の塩、温度計や湿度計を組み合わせた熱中症予防対策モニター計、10年ほど前に中国で見かけた水蒸気の出る扇風機、冷却パット入りの帽子や首巻といった具合だ。スポーツ飲料やハーブドリンク、ビタミン飲料などのメーカーに聞くと、いずれも薬事法の教訓があるのか、いいと分かっていても「動きにくい」と。角を矯めて牛を殺すではないが、法の杓子定規な運用が、予防対策の手足を縛っている。ビールもいいが、よく冷やしたビタミン飲料を毎晩飲んでもらうことが良い習慣ではないか・・・と迫るのだが。