国内外でSDGs（Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）の波が広がっている。欧米では、SDGs貢献が企業間の取引や、投資家が企業価値を見定める基準となっている。日本でも、その認知度は8割を超え、実際に商品の購入動機やサービスの利用意向に繋がる例も。特に15～25歳のいわゆるZ世代は、その傾向が強いようだ。こうした中、SDGsへの貢献を考える健食メーカーも少なくない。商品を開発する際の原料選択の基準とまでは至っていないが、包装や容器の見直しや、クリーンエネルギーに取り組む例が増加。コロナ禍で若年層の健康意識も高まったこともあり、SDGsをマーケティングに取り入れる企業も見受けられる。
SDGs 認知、8割超え
SDGsは、環境問題や経済、健康など人類の共通課題に対して、国や地域の垣根を越えて解決を目指すという考え方。欧米では企業にSDGsの取り組みに関する報告を義務化している国も多く、民間でも企業間取引の必須項目になっているケースも少なくないという。
SDGsの達成に向けたプロセスは、ESG（EnvironmentSocial Governance／環境・社会・企業統治）と呼ばれており、ここ最近は投資ファンドの企業選定の基準となりつつある。世界持続的投資連合によると、2020年のESG投資額は約3,900兆円、18年比で約15％増と伸長している。
日本でもSDGsの認知が急速に広がっている。10～70代の男女1,400人を対象とした電通の最新調査では、SDGsの認知率は8割強。昨年1月から30ポイント以上増えた。
自分の行動に落とし込む、周りに行動変容を促すなど意欲的な人は3割弱だが、SDGsに取り組む企業に対しては、「イメージが良い」（40％）、「好感が持てる／応援したい」（35.2％）、「信頼ができる」（26.6％）など好意的な人が多い。
また、「SDGsに取り組む企業の商品やサービスを利用したい」と回答した人は約2割。実践意欲の高い層に絞ると約4割に達する。単純な企業への印象に留まらず、具体的な商品の購入動機やサービスの利用意向に繋がっている。
年代別では15～25歳の若年層は、SDGｓに貢献したいと回答した人が多い。いわゆるZ世代と呼ばれる彼らは…
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