サプリメントに関心を寄せる薬局薬剤師が増えている。全国6万店超の調剤薬局は地域医療を担う役割が期待される中、OTCやサプリメントなど健康相談に必要な品揃えを強化し、食生活や運動指導など健康情報の発信に繋げる新たな取り組みが進んでいる。
薬局市場では、来年1月導入予定の電子処方箋や、調剤報酬の改定、健康サポート薬局に次いで認定制度が開始された地域連携薬局など、薬剤師を取り巻く環境が大きく変化している。
その要因は、2025年問題で予想される医療ニーズの極大化や、少子化に伴い困難となる医療従事者の確保などがあり、今後、薬局が地域の医療職種として多職種との連携対応など、地域包括ケアシステムを機能させる必要性があるためだ。
チェーンドラッグストアなどの薬店では、薬局のM&Aによる調剤報酬の取り込みとともに、サプリメントや食品など物販の品揃えを拡充する傾向が顕著で、全国一律の店頭ヘルスクレームによる販促を視野に機能性表示食品の実証実験も進めている。
一方、依然として調剤のみの対物業務が大半を占める薬局でも、今後の淘汰を見据え、新たな収益の柱としてサプリメントに関心を寄せる薬剤師が増えている。
健康食品の専売品を取り扱う卸各社によると、「NMNや乳酸菌など話題のサプリメントを取り扱いたいという要望が多い」「コロナ禍で健康食品専売品のウェビナーを毎月開催し、店頭での説明に活用できるよう、メーカーや医師などによる素材のエビデンス解説を行っている」
「プロテインの蒸しパンやチョコバー、麹発酵黒大豆入りのいなり寿司など、健康食品を日常の食事に活用した“アレンジレシピ”を紹介している」「品揃え豊富なドラッグストアにはない魅力を打ち出すべく、減塩製法の紀州梅干しなど健康志向の地域特産品を選定している」といった声がある。
ワンストップショッピングを志向するドラッグストアと異なり、薬局では、健康相談の延長線上でコミュニケーションの創出と来店機会の創出に繋げるサプリメントが求められる傾向にあるようだ。
今後の薬剤師の活躍のためのアクションプランとして、厚労省は7月11日、「薬局薬剤師の業務及び薬局の機能に関するワーキンググループとりまとめ」を公表。電子処方箋制度を視野に…
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