2022年の健脳サプリメント、機能性表示食品の市場は、3月の消費者庁による認知機能関連の機能性表示食品115社への改善指導の影響もあり、成長率が鈍化した。とはいえ、引き続き認知機能関連の機能性表示食品の開発は活況を呈しており、機能性表示食品の受理数は490品と、この1年間で約110品目増加。500品到達が目前の状況だ。消費者の認知機能の維持・向上に対する意欲も高く、その対策の1つとして約15％がサプリメント摂取を選択するとの調査結果も。2022年に278億円とされる認知機能をサポートするサプリメントの市場規模も、300億円の大台が射程圏内に入っている。
22年の高齢化率、過去最高の29.1％
75歳以上が15％に到達
総務省統計局が敬老の日に合わせて発表している高齢者人口に対する統計によると、2022年9 月15日時点の日本の65歳以上の高齢者人口は3,627万人となり、前年から6万人増加し過去最多を記録。高齢化率も過去最高の29.1％となった。
また、75歳以上人口が総人口に占める割合は初めて15％を超えた。ほぼ全ての団塊の世代が後期高齢者になる2025年には、75歳以上が全人口の25％を超えると言われている。さらに、第2次ベビーブーム期の1971～74年に生まれた世代が65歳以上となる2040年には、高齢化率は35.5％になると見込まれている。超高齢社会の日本において高齢化率と併せて深刻な問題がフレイルや認知症など。
2025年には認知症有病者数が高齢者の約5人に1人に当たる約700万人となると推計されている。今後は医療費や介護保険費用が逼迫することは必至で、予防や未病対策の分野を担う健康業界が果たす役割は、今後ますます大きくなると予想される・・・
続きは、本紙1月18日発行号（1756号）に掲載。定期購読のお申し込みはこちらから
該当記事および過去のバックナンバーは、電子版ページからも閲覧いただけます。
■「受託製造企業ガイドブック2022年版」 好評販売中■
