機能性表示食品は届出数が伸び続け7,000品に迫る勢いとなっている。2023年9月にガイドラインが一部改正されると共に、SR作成は「PRISMA2020」に準じる体制が始まった。エビデンスが重視される新ガイドライン体制が始まり、目的に応じた様々な試験が、ますます盛んに行われそうだ。制度の活用が進む中、安全性情報の情報元として利用されていた国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所のデータベースが停止となったことは、大きな影響を与えた。安全性情報の重要性が再認識され、試験で確認する動きもみられる。

機能性表示食品7,000品に迫る　安全性情報データベースは「混乱」

機能性表示食品は制度開始9年目に突入し、12月現在で受理総数（撤回分を除く）6,863品と7,000品に迫る勢いだ。昨年12月からの1年間で1,377品が届出受理された。今年後半はガイドライン改正の影響や、「素材情報データベース」停止の影響で減速したものの2022年の617品から倍増した。機能性表示食品を摂取する機会が増える中で機能性と共に最も重要なのが安全性だ。これまで、機能性表示食品の届出の際、大半の企業が国立栄研の「素材情報データベース」を引用してきた。ところが、今年3月30日、国立栄研の「素材情報データベース」の利用を休止すると発表。機能性表示食品の安全性の根拠を担うデータベースが突如停止したことで、業界内は混乱に陥った。国立栄研の発表によると、「素材情報データベース」の「安全性情報」は、米国の「Natural Medicines」データベースの引用で、契約の範囲を超えていることが発覚したためという。

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