アレルギー疾患が深刻化している。厚労省では、アレルギー疾患は国民の2人に1人と推定。代表的な疾患は、国民2.5人に1人が罹患しているとされ
る「花粉症」をはじめ、ハウスダストやホコリのほか、過労やストレスも要因となる「喘息」、皮膚のバリア機能と関連する「アトピー性皮膚炎」など。政府は昨春、花粉症対策をテーマに初の関係閣僚会議を開催するなど国家的対策に本腰を入れ始めた。健康食品市場では、機能性表示食品として、目や鼻の不快感の軽減を訴求した届出受理品が110品超となり、昨年比で４割増に。今後の活用に期待が高まる。

深刻化する花粉症に　国家的取り組み始動

アレルギー疾患が増加している。「アレルギー疾患対策基本法」第二条によると、主要なアレルギー疾患は、「気管支ぜん息」「アトピー性皮膚炎」「アレルギー性鼻炎」「アレルギー性結膜炎」「花粉症」「食物アレルギー」とされる。中でも花粉症を含むアレルギー性鼻炎は、季節性と通年性を含め、国内で2人に1人が悩まされている“国民病”であり、年々増加傾向に。疾患増加の背景には、生活環境の変化や、疾病構造の変化などが指摘されている。社会問題化する花粉症に対し、内閣府では昨年5月、「花粉症に関する関係閣僚会議」を初開催。花粉症の全体像として、「花粉症を含むアレルギー性鼻炎の有病率は約10年ごとに10ポイント程度ずつ増加」「保険診療の医療費は約3,600億円、市販薬約400億円」と実態を報告した。昨年10月には、飛散シーズンを前に、花粉症対策三本柱として、「発症・暴露対策」とともに、「発生源対策」「飛散対策」にも取り組むとしている。

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