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【化粧品開発最前線】悩みの根本原因解決する新原料続々

国内の化粧品市場が回復基調にある。2019年に国内販売額1兆7,000億円台と過去最高を記録した後、コロナ禍で苦戦を強いられたが、2022年には3年ぶりに前年比を超え、2024年まで2年連続で回復傾向にある。ナチュラル志向や非GMO、SGDs対応などグローバルトレンドは健在で、体験型店舗など販売手法の進化に伴い、さまざまなニーズが通年化・多様化している。健康産業では、インナービューティーに着目し、化粧品とサプリメントを組み合わせ、新たな収益柱とする傾向がみられる。今年は、業界団体主催では国内最大の化粧品産業技術展「CITE Japan」も5月に過去最大規模で開催。新たなトレンドとなる原料・製造技術の登場が期待される。

国内販売額2年連続増、回復基調に

経済産業省の生産動態統計によると、2024年の化粧品販売金額は1兆3,859億2,799万円(前年比6.4%増)となり、2年連続で回復基調にある。類別概要をみると、「皮膚用化粧品」6,236億2,656万円(同9.8%増)、「頭髪用化粧品」3,692億6,705万円(同1.4%増)。「仕上用化粧品」2,872億9,425万円(同6.3%増)。「特殊用途化粧品」962億7,282万円(同5.4%増)。「香水・オーデコロン」94億6,731万円(同5.2%増)となり、全て前年比を上回った。男性皮膚用化粧品も196億3,917万円(同12.7%増)と伸長した。

続きは、本紙4月2日発行号(1809号)に掲載。定期購読のお申し込みはこちらから

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