ターゲットは国民の６割
　さまざまなストレスに悩む現代人。
　2004年の文部科学省の疫学調査によれば日本国民の約6割が疲労を感じ、その40％以上が半年以上持続する慢性疲労感に悩むという。
　こうした中、疲労に関する研究熱も年々高まり、一昨年には文部科学省の研究助成による5年間の産学官連携の研究・大阪市立大学21世紀COEプログラムが終了、その研究成果は国内のみならず海外からも注目を集めた。

　一昨年4月には厚生労働省も「自律神経異常を伴い慢性的な疲労を訴える患者に対する客観的疲労評価法の確立と診察指針の作成」研究班を発足させた。
　大阪市立大学21世紀COEプログラムと連携し抗疲労ビジネス創出を進める大阪産業創造館は、抗疲労市場規模を算出。
　今後、健康産業はじめ幅広い産業を横断的に含む「抗疲労・癒しビジネス」の市場規模は急成長が期待され、2020年には最大16兆円になると発表した。これまで健食業界でも、疲労回復系素材に注目が集まっていたが、こうした動きを追い風に原料メーカーの提案が活発化している。