東北大研究グループが調査
　東日本大震災から2 年が経過し、被災地住民の「健康格差」が拡大していることが、東北大学大学院経済学研究科・吉田浩教授らの研究グループが先ごろ発表した調査結果でわかった。
　「被災3 県の住民は健康に大きな変化があり、特に女性と年配者の健康状態に大きな影響があることが浮き彫りになった」としている。

　調査は3 月、被災3 県（岩手県、宮城県、福島県）とそれ以外の全国の20歳以上を対象にアンケートを実施。被災3 県480サンプル、その他の都道府県370サンプルの回答を分析した。
　
　震災から3ヵ月後くらいまでの健康状態は、身体が「悪い」状態だったと答えたのは、被災地を除く全国が8.4％だったのに対し、被災3 県は14.8％。心の健康が「悪い」とした割合は、被災3 県で32.1％となり、その他全国の18.6％を大幅に上回った。