抗炎症、腸内環境へ　広がるメタボ商品
　第一次特定健診・保健指導は5年間の第一次期間を終えた。
　この新健診制度の当初目標はメタボ該当者25％の減少。
　だが5年間の成果は制度スタート時からわずか0.2％の減少と完全に空振りに終わった。
　一方で、法人向けに会社の健康経営を目指す民間サービスや、メタボ病態改善のエビデンスを確認した食品素材の提案は活発になっている。
　従業員の健康問題が企業の生産性コストを上げる「プレゼンティズム」などの概念が一部日本でも浸透。個人だけでなく法人においてもメタボの危機感は高まりそうだ。

　メタボの指標（腹囲、血糖値、血圧、血中脂質）はヒトでの効果判定がしやすく、機能性エビデンスを確認した健康食品も一般からの支持を得て堅調に売り上げを伸ばす。
　一方、メタボから生活習慣病に至るメカニズムの解析が進む中で、炎症や腸内環境がメタボの環境因子になっているとの報告が相次いでいる。
　抗炎症作用、プレバイオティクスなど、メタボ対策に繋がる商材はさらに広がりを見せそうだ。