抗加齢分野で導入本格化、未病にも照準
中高年層を中心とする生活習慣病予備軍の増加に伴い、医療財政面で薬物中心の旧来型の治療体制が限界にきている中、統合医療的アプローチを可能とする医療用サプリメント（エビデンスベースドサプリメント：EBS）の重要性がますます高まっている。
医療用EBSの取り扱いを巡って今後の焦点となるのが、医療法との調整だ。保険診療と保険外診療を併用する混合診療の拡大を巡り、昨年11月から政府の規制改革会議で論戦が本格化している。

既に抗加齢・美容領域では、女性向け専門外来や眼科、歯科などでサプリメントを採用する動きが本格化。アンチエイジング外来を設置するクリニックも都市部を中心に全国へ広がっている。
医薬系ルートでは、有効性と安全性に関するエビデンスや品質の均一化が成否の鍵を握る。今後、医薬系ルートでの市場拡大や海外への輸出などが期待される。
サプリメントの物販規制がない自由診療機関は現在、約3,000施設に上るが、その受け皿としてここ数年増加しているクリニックでのアンチエイジング外来やサプリメント外来の設置にも拍車がかかりそうだ。
また新たな機能性表示制度が実施されると、薬局・薬店でのサプリメント販売にも拍車がかかることが予想される。