昨年の「総世帯」におけるサプリメント支出が前年比2％増となり、この10年で2番目に高い水準となったことが、総務省統計局が18日発表した家計調査報告でわかった。
　50～70代が市場を牽引。地域別では東北、関東、東海、四国で支出が増えた。全体の消費支出は1.1％増で07年以来の増加幅。消費マインドの改善がみられることを指摘する一方、調査では値上げ前に駆け込み需要が起こる実態も浮き彫りになっている。4月の消費増税がサプリ支出にどのような影響を及ぼすかが注目される。

2013年の総世帯の１世帯あたりの消費支出は、1ヵ月平均25万1,576円。前年比は、実数と比較した「名目」で1.6％増、物価変動の影響を考慮した「実質」で1.1％増に。07年（1.2％増）以来の1 ％を超えるプラス幅で着地した。サプリメント形状の健康食品を対象とする「健康保持用摂取品」の支出額は1,190円で、前年比は名目2.1％増。伸び率は前年の6.7％増から鈍化したものの、手堅く成長した。2 人以上世帯が2.7％増の1,236円で、1 人暮らし世帯は0.4％増の1,081円。1 人暮らし世帯のサプリ支出はほぼ横ばいだが、消費支出全体に占める割合は0.7％で、全体平均の0.5％より高く、より健康に気をつかっている様子がうかがえる。
　総世帯のサプリ支出（1ヵ月平均）について、この10年間の推移をみると、健康食品市場が1 兆2,850億円で過去最高となった05年の1,234円がピーク。表示規制強化やアガリクス風評被害などが重なった06年に16.5％減と大きく落ち込み、健食市場は初の前年割れに。07年のサプリ支出は1,000円を割り込んだ。
　
支出減は09年に底を打ち、10年に回復したものの、11年に発生した東日本大震災により再び縮小した。しかし消費者の健康志向に後押しされ、12年、13年と増加。13年はこの10年で2 番目に高い支出額となった。