「飲料」牽引、取得企業191社
　縮小傾向にあった特定保健用食品の市場規模が回復し、2013年度は6,275億円と、2年前の調査から1,100億円上乗せしたことが、日本健康・栄養食品協会が1日にまとめた調査結果で報告された。
　訴求別では整腸系、脂肪対応系が伸長。形態では清涼飲料水が牽引、販路ではスーパー、CVS、DgSが伸長した。今後については、今年度中に実行される特保審査の合理化・迅速化によって、特保開発が加速するとの見方もある。さらなる成長に向けて、今後の動向が注目される。

　調査は日健栄協が隔年で実施しているもの。昨年末現在の特保取得企業191社（許可数1,095品）を対象に行い、回答が得られた180社（1,073品）のアンケートをもとに算出した。
　それによると、2013年度の特保市場規模は6,275億円で（メーカー希望小売価格ベース）、11年度調査の5,175億円の121.3％。特保市場は、許可数が今より300品以上少なかった07年に6,798億円となったが、これをピークに縮小。不況とデフレの影響で09年度に5,494億円となり、市場は初の縮小に転じた。11年度も改善は見られず、許可数が右肩上がりに増加する中で競争が激しくなり、「特保であれば売れるという時代ではない」との声が聞かれるようになった。
　こうした中で近年、特保コーラなどの飲料がヒット。脂肪対応系の伸長と、整腸系がピーク時を上回る売上高となったことで、特保市場全体はＶ字回復し、6,000億円台を回復した。