医療機関のサプリ販売、エビデンス必須に
9月までに正式解禁、市場拡大へ
生活習慣病対策や抗加齢・美容領域を中心に、今後着実な成長が期待されるのが、医療機関や薬局
など医薬系ルートで展開するEBS（Evidence Based Supplement）だ。
医療機関でのサプリ販売は自由診療の医療機関が積極的に採用してきた経緯があるが、先月24日、政府が閣議決定した規制改革実施計画で、混合診療の拡大する新制度の創設や医療機関でのサプリ販売の明確化などが盛り込まれ、9月までには保険医療機関でのサプリ販売が正式解禁される。

これに伴い、自由診療の医療機関や相談薬局などに加え、保険を扱う病院や薬局などでの新たな市場拡大も視野に入ってきた。
今後、地域住民の健康相談や予防対策などセルフメディケーション推進に向けた拠点として、医療機関と薬局が連携を強化する動きも加速しそうだ。
来春、新機能性食品表示制度が導入されると、医師や薬剤師がエビデンスのあるサプリメントを患者に推奨販売するケースが増えることも予想されるが、医薬品との相互作用や副作用など安全面での連携も不可欠となることから、業界側では医師や薬剤師に向けたサプリメントの有効性・安全性などのデータベースの構築と情報提供も急務となっている。