インターネットで医療機関を検索すると、「抗加齢医療」や「サプリメント外来」を標榜する施設が目を引きます。サプリメントは玉石混交と言われるように、製品によって品質がマチマチで、中には安全性が危ういものも散見されます。このため厚労省・新開発食品保健対策室では、適正使用のために医療関係者にもサプリメントを理解してほしいと呼び掛けています。今後、医療分野においてサプリメントはどう関わっていくのでしょうか。予防と治療の両局面で規制緩和の流れをまとめてみました。

■傷病治療以外は実費徴収が可能
　　05年9月1日付の保険局医療課長通知「療養の給付と直接関係ないサービス等の取扱いについて」で、予防医療、美容医療などの傷病治療以外の医療行為については、患者から実費を徴収することが可能となりました。
■コメ流通に見る医療自由化の可能性
　　昔は、国鉄・コメ・健保の３Kが財政赤字の元凶と言われました。国鉄は民営化され、コメは食管法が廃止されました。残るは健保、つまり医療分野です。
■米国が狙う日本のヘルスケア市場
　　米国は、世界市場におけるヘルスケア分野を軍事産業に匹敵するマーケットと捉えています。とくに市場性が期待できるのが治療分野ではなく、予防分野です。
■一億総予防医療の時代
　　限りある医療財源を効率的に配分するには、本来保険が必要な難治性疾患の治療に保険財源をあてなければなりません。そのためにも予防医療が重要になります。