第15回日本抗加齢医学会総会が先月29日～31日に福岡国際会議場で開催され、約3,500人が参加した。
　総会会長の福岡大学医学部形成外科学教授・大慈弥裕之氏は、「九州での初開催を機会に、九州の抗加齢医学における価値や魅力を伝えたい。医療、運動、栄養の領域間の連携が重要である」と話した。
　初日にはシンポジウム「いよいよ始まった健康食品の機能性表示：臨床にどう生かす？」（共催：健康食品産業協議会）を実施。大阪大学大学院医学系研究科教授の森下竜一氏を座長に、消費者庁食品表示企画課の清野富久江氏、日本水産の関口洋一氏、ファンケルの宮島和美氏、森下仁丹の駒村純一氏らが登壇した。

　ファンケルの宮島氏は、「制度の普及には消費者への情報発信や理解を得ることが重要」と指摘。「システマティックレビュー、UMINといった専門用語を消費者が理解しやすい言葉に置き換える努力をすべき」と提言した。
　また「消費者の関心は、何にいいのか、品質はどうなのかに尽きる」。そのためにもよりシンプルな表示にすることの必要性に言及したほか、「サプリメント法を目指し、業界の足並みを揃えるサプリメント協会も必要」と述べた。
　森下仁丹の駒村氏は、「国内ヘルスケア分野において初の事業者責任の制度であることに注目しなければならない」と指摘。「安全性、そして機能性について、様々な批判にも耐えうるエビデンスの取得が必要」とし、「日本抗加齢協会のデータブックなどを活用し、正確で良質な情報を発信し業界モラルの向上・維持に対応していくことが重要」と述べた。