健康産業オンライン

【国民健康・栄養調査】 所得格差、「栄養・健康格差」生み出す

昨年12月、厚労省は「平成26年国民健康・栄養調査」の概要を発表した。今回、所得と食生活や生活習慣などに関する状況を調査。世帯所得が低いほど米やパン、麺類など穀類の摂取量が多かった一方、野菜、肉類の摂取量は少なくなっていることがわかった。
 また男性は、世帯所得が低いほど肥満率や健診等の未受診者の割合も高かった。厚労省では「所得の低い人は時間的にも精神的にも余裕がなく、手間のかかる食材を避け、簡便な食事している人が多い可能性がある」と推測する。
 全体調査でみると、栄養素等摂取量では、カルシウムの平均摂取量が依然として低い水準だった。このほか、この10年で女性のやせは有意に増加。特に20、30代は15%を超える。朝食の欠食率も若い世代が高く、20代男性の3人に1人以上が朝食を摂っていないことが判明。若い世代の栄養素等摂取量不足も懸念される。

行政・業界ニュース

企業ニュース

特集

PAGE TOP