健康長寿社会の実現に向けたサプリや栄養療法などが紹介される「統合医療展2016」、高齢者と介護食の専門展示会「メディケアフーズ展2016」、地域包括ケアサービス・製品が集結する「高齢者生活支援サービス展2016」が26日に東京ビッグサイトで開幕する。
　3つの展示会の開催規模は前回比25%増の約300社・360小間に拡大。
　政府の成長戦略に健康寿命伸長産業の育成が盛り込まれたことや、認知症対策の新たな国家戦略案で「スマイルケア食」活用に向けた取り組みも示され、開催前から大きな関心を集めている。

　12回目となる「統合医療展」は、“医療”と“ヘルスケア産業”をつなぐ展示会として「治療から予防、健康長寿社会の実現へ」をテーマに開催。エンチーム、エステプロ・ラボ、日本薬品開発、渡辺オイスター研究所、グローリーインターナショナル、UCC上島珈琲、三井温熱などが、クリニックや医薬系ルートに向けた製品を出展する。
　セミナーでは、統合医療や抗加齢医療の最前線に迫った全25講座の実施が決定。日本抗加齢医学会理事の満尾正氏は「アンチエイジング医療の実際・最新事情を中心に」と題し講演。日本臨床自由診療研究会会長の平良茂氏が「根本治療を貫徹する補完代替医療の最前線、新型栄養・サプリメント外来の実際」をテーマに、新型栄養療法が病気や予防医学に対して細胞・分子レベルで改善するメカニズムについて講演する。
　今回で8 回目を迎える「メディケアフーズ展」は、「高齢者に食べる喜びと笑顔を～病院・施設から在宅まで～」をテーマに開催。超高齢社会の到来により、高齢者食・介護食市場は年々拡大しており、潜在市場規模はおよそ2.8兆円にもなるとされている。人口減少社会への適応が求められる中、多くの食品メーカーがこの市場をビジネスチャンスと捉え参入しており、本展示会も過去最大規模での開催となる。井村屋、キッコーマン食品、コンビ、テルモ、ニチレイフーズ、日清オイリオグループ、日本水産、日本食研ホールディングス、ファイン、マルコメ、マルハニチロ、森永乳業、ヤクルト本社―― などの企業が、業務用・市販用の食品から、高齢者食・介護食を開発するために必要な素材や技術をPRする。
　セミナーでは、おいしさを追及した嚥下食・減塩食の提案や、食を通じた認知症予防、超高齢社会における介護食品市場とビジネス機会―― などをテーマとした講演が行われる。金谷栄養研究所所長の金谷節子氏が「ここまで来たおいしい嚥下食と認知症予防」と題し、注目食材を用いた嚥下食の提案や認知症突破の可能性について講演。矢野経済研究所フード・ライフサイエンスユニットユニット長の加藤肇氏は「超高齢社会における介護食品市場とビジネス機会」について講演する。
　昨年新設され、今年2 回目の開催となる「高齢者生活支援サービス展」は、「2025年に向けた、住みやすい地域づくりを目指して」をテーマに、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築に必要なサービス・製品が集結。リハビリ用品、介護予防、在宅ケア、訪問サービス、安否確認、見守りシステム、認知症対策などを展開する企業が出展する。27日には厚生労働省老健局振興課担当官による特別講演「介護予防・日常生活支援総合事業と生活支援体制整備事業について」を実施することも決まった。
　セミナーの申し込みや、入場料3,000円が無料になる来場者事前登録は、公式サイト（http://www.togo-iryo.jp/）で受け付けている。