昨年の総世帯のサプリメント支出額が前年比5％増とV字回復になったこと
が、総務省統計局の家計調査報告でわかった。消費増税による買い控えと、
機能性表示を控えたリニューアルの停滞等で、14年は東日本大震災のあった
11年を超えるマイナス幅を記録したが、持ち直した。1人暮らし世帯の旺盛な
支出が下支えしている。地方別では「中国」が支出額・伸び率ともに最高。都
道府県庁所在市別のトップは京都市で、ベストテンは西日本が目立った。

　サプリ剤型、推計市場規模は7,400億円？

　先月にまとまった総世帯（平均世帯人員2.38人、世帯主の平均年齢58.9歳）の2015年における消費支出は、1 世帯あたり1ヵ月平均で24万7,126円となり、前年比は、物価変動を考慮した「実質」で2.7％減と、2 年連続の減少となった。二人以上の世帯、単身世帯ともに 2 年連続の実質減。消費全体は依然として伸び悩んでいることが浮き彫りになった。
　カプセルや錠剤など、サプリメント剤型を対象とする「健康保持用摂取品」の支出額は1,162円で、前年比は実数と比較した「名目」で5.3％増。14年は前年比7.1％減と市場が冷え込んだが、15年は機能性表示食品制度のスタートといった明るい話題もあり、Ｖ字回復した。
　例年通り、サプリ支出は世帯主の年齢階級が上がるに つ れ て 増加。29歳未満が263円（前年比72％増）、・・・
（続きは3/16発行・本紙1592号で）