行政による保険外サービス活用の推進、医療団体による機能性表示食品届出支援も

　今年上半期の統合医療分野を振り返ると、1月に開催された医療とヘルスケア産業をつなぐ展示会「統合医療展2016」（併催「メディケアフーズ展」「高齢者生活支援サービス展」）をはじめ、糖尿病に食事療法が必須と説いた2月のALAサイエンスフォーラム、妊婦の低栄養に警鐘を鳴らした3月の（公社）日本産婦人科医会主催シンポジウムなど、医療・介護関係者による食事、栄養、サプリメントを重要視する声は徐々に高まっている。また、3月には、経産省が地域包括ケアシステム関連のシンポジウムで、地元に根差したヘルスケア事業者の育成に言及。厚労省・農水省とも連携し、高齢者のQOL向上に寄与する食、旅行、趣味などのサービス事例をまとめた「保険外サービス活用ブック」を発表。6月の日本抗加齢医学会総会には、日本医師会会長の横倉氏が初登壇したことで話題に。ダイジェストで紹介する。

（詳しくは7/6発行・第1599号で）