2002年の厚生労働省通知から、制度の認知向上、資格の活用方法など様々な課題が議論されてきたアドバイザリースタッフ制度。こうした中、昨年4月に開始した機能性表示食品制度をはじめ、今春スタートした「かかりつけ薬剤師制度」など、消費者に対し、サプリメントの正しい活用方法や情報を提供する役割を担うアドバイザリースタッフを有効活用しようとする動きが広がっている。消費者委員会の「健康食品の表示・広告の適正化に向けた対応策と、特定保健用食品の制度・運用見直しについての建議」では、アドバイザリースタッフを絡めた対応策の検討が求められており、有資格者の活躍の場が拡大しつつある。

新制度で存在感増す

　アドバイザリースタッフ制度は、2001年に保健機能食品制度の運用が開始したのに併せ、厚生労働省が翌年 2 月に「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方」を通知したのが発端。アドバイザリースタッフを養成し、食品の持つ成分の機能や活用方法に関する適切な情報を消費者に提供する役目を担わせた。国の通知と前後して各団体がアドバイザリースタッフの養成・認定を開始（表参照）。
　ところが「アドバイザリースタッフの制度上の位置づけや社会的地位が不明瞭」との声もあるように、そのスキルが十分機能していない状況が続いている。アドバイザリースタッフが保健機能食品以外の健康食品に関する機能性情報や摂取方法（摂取時期や量など）を消費者に伝えるには、薬機法の壁があることも障害に。「資格の社会的地位向上」「認知向上」「活・・・
（詳しくは7/6発行・第1599号で）
資格者約4,500人、取得後フォロー充実
活躍の場拡大へ認知アップの取り組みも
日本臨床栄養協会
真の食の安心・安全追求へ門戸開放
フォロー万全、新資格・FRも活躍
日本食品安全協会
現場に即した実践資格で「専門家」育成
海外視察研修などフォローも万全
日本ニュートリション協会
養成した資格取得者は1万人に
無料でセミナー聴講などフォローも万全
新生活普及協会