2016年はスーパーフードにとって「消費者元年」となった――スーパーフードエキスパート（日本スーパーフード協会認定）の山島丈明氏はそう語る。同氏はダイエーいちかわコルトンプラザ店において一般消費者向けにセミナーを行っているが、「昨年末から今年初めにかけてはまだまだ“スーパーフード”を知らない人も多かったが、春先ぐらいから知名度は大きく上がってきた」と指摘する。

　ただ懸念される傾向としては、単品ベースのブームから新規参入が相次ぎ、供給がだぶつく結果、価格が下落するというパターンだ。山島氏は「単品ベースのブームではなく、スーパーフードが日常生活にどう根付いていくかが重要」と話す。そのためには食べ方などで日本人に馴染のあるものが有望であり、「来年以降は、新しい食材の紹介に加えて、もともと日本にある食材の開拓が進むのではないか」と指摘する。
　新しい食材を海外から輸入する場合には、菌数が多いものもあり、落とし穴がある可能性もあるが、山島氏は、「減菌技術においては日本の技術力という強みを生かせる」と話す。
　一昨年を川上における“業界元年”、昨年から今年にかけてを“消費者元年”とするならば、いまのところ都市部に限られている消費者認知も今後は地方にも広がり、来年は「本格的な成長に入る年になる」と山島氏は予想する。