水素商材市場に激震！―― 本紙調査で2016年の市場規模が300億円の大台に到達した水素商材だったが、12月の国民生活センターの商品テストを受け、全国紙などメディアのネガティブキャンペーンが再燃。年明けにも「水素水に効果なし」といった内容が大きく報道され、昨秋の調査から僅か3ヵ月で市場は激変している。「前年同月比で売上7割減」「定期コースの契約解除が相次いだ」といった悲鳴が聞かれる一方、「アウトサイダーが消えてくれれば逆に良いこと」「水素の知名度や影響力が高まっている証拠」など業界の反応は様々。国民生活センターの商品テストを機に、測定方法の統一化に向けた動きも見られる。業界はブームから定着、健全発展に向け、新たな取り組みを加速させる。

国セン商品テスト受け、
ネガティブキャンペーン再燃

　昨秋の本紙調査で300億円の大台に到達した水素商材の市場だが、年末から年始に掛けて、全国紙をはじめとするメディアによる「水素水は効果なし」とのネガティブキャンペーンが再燃、業界に激震が走っている。事の発端は昨年12月15日、国民生活センターが通販サイトで売行き上位の水素水10銘柄と水素水生成器 9 銘柄を対象に実施した商品テストの結果を公表したこと。商品テストの背景には、水素ブームに伴い、全国の消費者センターに水素水に対する消費者からの問い合わせが急増したことにある。
　溶存水素量の公的な測定方法が確立されていない中での国センの恣意的な商品テストには、業界から反発の声も上がっているが、国センが行った測定方法は、一般的に見てもオーソドックスな方法であり、むしろ「公的な測定方法が確立されていないことの方が問題」とするメーカーも少なくない。またWebサイトで薬機法や健増法など関連法規に抵触する恐れのある表示が見られたという点は、今後、監督官庁が動く可能性も否めず、業界側も襟元を正す必要がある。
　ただ今回、国センが商品テストを行った銘柄の写真画像を資料としてメディアに提供した点については、配慮が足りな・・・

ネガティブキャンペーンで
6割が売上に影響

　今回本紙では、水素商材の取扱各社に訪問取材およびアンケート調査を実施、ネガティブキャンペーンの売上への影響を聞いた（有効回答30社）。その結果、6 割が「影響があった」と回答。影響については「前年同月比で売上が 7 割減」「定期コースの顧客から解約が相次いだ」「代理店が離れた」「OEM案件がペンディン・・・
（詳しくは2/15発行・第1614号で）