1 月の健康食品の支出や売上高などに関する統計等で 3 データが出揃い、DgSが回復した一方、通販が苦戦傾向にあることがわかった。高齢者が支えてきた健康食品に対する消費行動の変化も見えつつある。

　ドラッグストア 1 万4,156店舗を対象とした経済産業省の「商業動態統計速報」では、1 月の健康食品（ダイエット食品や青汁など）の販売額は157億円で、前年同月比は2.5％増。前年同月比7.7％増と伸びていた16年 1 月をさらに上回った。インバウンドの反動で昨年 6 ～11月と連続のマイナスになった健食販売額は回復傾向にあるようだ。
　一方、日本通信販売協会が協会の理事社・監事社を中心とする通販企業134社を対象に実施している調査では、1 月の健康食品通販売上高は124億3,900万円で、前年同月比は4.7％減と伸び悩んだ。通販協によると、健康食品は「全体的に伸び悩んだ」としている。ただマイナス幅が大きくなったのは、売上高の大きい総合通販企業が、1 月に健康食品の露出を減らしたことも 1 つの要因になっている。
　消費者の「家計簿」をもとに支出を集計する総務省統計局の家計調査報告では、1 月の 2 人以上世帯におけるサプリメ・・・
（詳しくは3/15発行・第1616号で）