◆平成20年は“予防医療元年”◆
新健診制度は自費診療導入の契機、サプリメント外来は予防医療の柱
　健診実施率は70％、保健指導実施率は45％、メタボ症候群該当者・予備群の減少率は10％―。厚労省は、平成20年からスタートする特定健診・保健指導の第一期（平成24年度）目標値である参酌標準をまとめた。これを受け健保組合などの医療保険者は、実施計画策定の作業に追われることになるが、検診受け皿として、その役割が注目される医療機関の中には、本格的な予防医療時代の到来を見越して抗加齢医療など独自の予防サービスを模索する動きが出始めている。昨年来、急速に広まりだしたサプリメント外来の現状と今後の可能性を探った。

■当面の課題は健診受診率の向上
■将来は歯科医院と同じ経営構造に
■集患の鍵は予防医療サービスの構築
■健保組合もビタミンドックを採用
■課題はサプリメント指導者の育成