2018年「18歳人口大幅減少」、23年「人件費ピークに」、33年「空家2200万戸、3戸に1戸は空家」、39年「火葬場不足深刻」、50年「世界人口97億人、食糧争奪戦争に日本も」ーこれは「未来の年表」(講談社、河合雅司著)の「人口減少カレンダー」の一部である。不思議なもので、オリンピックを前に東京をはじめ、全国の不動産が高騰し、株式市場も年金資金など公的資金の投入などもあってか、値上がりムードである。

しかし、業界も深刻な人手不足で、それがここ1、2年の事と勘違いしている経営者も多いから、これは読んで頂きたい。むしろ、20年後の火葬場不足に目をつけた方がいいが、多分、ガソリンスタンド並みにボタン一つのセルフサービスになっているかもしれないし、いやいや、電気自動車で、ガソリンスタンドがセルフの火葬場に？なんて見方もあるかもしれない。この本を見る限り、企業経営は年々深刻化する人口減少と高齢化の直撃を更に受けることが実感できる。一方で、世界人口の増加は30年後には100億人に迫る勢いで、食糧不足が世界規模で広がる時に、我が国は農業者もいなくなり、輸入コストは当然高くなるわけで、争奪戦と書かれているが困った話である。ただし、未来のことは様々な修正が行われるわけであり、悲観一色でもないはずで、一応目を通してみたい。子供には不動産高騰の時に家は持つな、と言うのだがー。