本紙調査で2017年の市場規模が3割ダウンの約225億円となった水素商材。昨年来の全国紙などメディアによるネガティブキャンペーンによる影響が原因だが、一方で、ブームに伴うプレイヤーの乱立や玉石混交の市場から淘汰が進むことを歓迎する老舗メーカーも少なくない。水素商材は今後、どこで売れ、どんなアイテムが売れるのか。本紙調査から見えてきた水素商材の今後を追った。

ウェブでは一部を公開しています。全文は紙面（「健康産業新聞」2018年1月3日発行・1635号）で

2017年の水素商材市場では、コンビニやDgS、スーパーなどの店舗販売ルート、通販ルートで展開してきた商材が打撃を被った。その代表格がアルミパウチ入りの水素水だ。水素の健康・美容への有用性に対する消費者認知度の向上や、市場の急速な成長に貢献してきたアイテムだったが、通販ルートでは定期購入会員の減少、店舗では棚落ちの続出などにより、売上高は前年比で平均4割のダウンと厳しい状況となった。老舗のOEMメーカーでは「高質スーパー向けの案件をはじめ、幾つか話が流れた」「取引先が水素水を終売した」とコメント、特に複数の企業にOEM供給していた大型工場ほど影響は大きかったもようだ。

同様に、スーパー設置型の水素水サーバー、通販や店舗ルートで流通していた水素サプリメントや入浴料、水素水生成器、水素浴装置などのアイテムも落ち込んだ。ネガティブキャンペーンの影響について聞いた調査では、「大いにあった」「多少あった」を合わせると、約9割に上った。

一方で今回の取材では、スポーツ系や美容系、ペット系、医療機関や治療院向けで流通していたアイテムは、影響が……

ウェブでは一部を公開。記事は「健康産業新聞 1635号/2018年1月3日号」に掲載しています。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50ページ）定期購読のお申し込みはこちら

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