食品大手各社の2018年3月期決算がでそろった。売上高1,000億円を超え、健康食品・栄養関連事業を展開する食品大手19社の決算を集計。ほぼ前期並みの2社を除く9割が増収となった。原材料価格や物流費の高騰などが収益を圧迫したが、健康志向の高まりを背景に、高付加価値品の積極的な投入などが奏功した企業も。市場の拡大が続くスポーツニュートリション分野では、ライトユーザーや女性層の利用が拡大。売り上げ好調な製品が目立った。機能性表示食品も売り上げの増加に寄与。各社、ヨーグルト、チョコ、野菜ジュース、オイルなどさまざまな形態の一般加工食品に活用、新たな顧客獲得につながった。「時短・簡便」「個食」といった消費者ニーズの多様化に加え、「健康」への関心が高まるなか、各社、“健康機能の付加価値”商材を成長分野と位置付け、強化する動きが顕著となっている。

19社中、増収17社・増益12社

今回の調査をみると、個人消費の持ち直しが指摘されるなか、増収企業は19社中17社で昨年に比べ大きく改善した。営業利益は12社が増益を達成した一方、為替相場の変動や原材料価格の高騰、物流費の上昇、人手不足などの影響で7社が減益となった。

全体では、製菓関連の健康・栄養事業が好調に推移した。プロテインなどの『ザバス』シリーズを展開する明治は、競技者層のみならず、ライトユーザーやジュニア層のほか、女性層への利用が進み、前期比……

サプリ、野菜ジュース、チョコなど機能性表示食品で好業績に

機能性表示食品の投入により事業部全体の売り上げ増につながった企業も。

味の素は、『グリナ』『アミノエール』といった機能性表示食品などのサプリメント事業が増収となった。江崎グリコは……

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